日本キリスト者オピニオンサイト
写真：中央：ドルトン・ライマー教授
井草晋一
SALTY 編集長
日本メノナイトブレザレン教団
武庫川キリスト教会 協力牧師
毎年、広島・長崎の「原爆の日」や「終戦記念日」の８月になると、東部ニューギニアのセピック地方で戦死した伯父のことを思い起こします。
特に、伯父の持っていた赤い表紙のギデオン協会の新約聖書や、ウイクリフの翻訳宣教師として同じセピック地方のクアンガ部族の中で働きをされた眞鍋孝先生ご夫妻が送ってくださったウェアク海岸の旧日本軍上陸用舟艇の鉄の破片を見つめる時に、「平和」とは、また「平和つくり」とは何か問いかけられる思いがします。
日頃、SALTY の論説記事や各種の情報提供に注目し、ご愛読くださいます皆さまに感謝申し上げます。
編集長からの「SALTY 短信」（No.1）をお届けいたします。
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現在、SALTY 主筆 西岡力の論説『「韓国の反日は差別主義」と韓国保守派が自己批判』（2018年10月9日に「日本キリスト者オピニオンサイト -SALTY-」で公開）の アクセス数が増大しています。
（写真：西岡力 主筆）
「反日種族主義」や「李栄薫（イ・ヨンフン）・前ソウル大学教授」のお名前などで、検索がかけられているようです。
「李栄薫（イ・ヨンフン）・前ソウル大学教授」ご自身の TouTube （日本語の字幕付き）が、今年の 4/25 に公開されたことも影響しているのでしょう。
皆さま、ぜひ、西岡力主筆の論説と、李栄薫（イ・ヨンフン）・前ソウル大学教授 の YouTube をご覧ください。
（SALTY 編集長：井草 より）
＜西岡力 主筆 の論説＞
『「韓国の反日は差別主義」と韓国保守派が自己批判』
＜李栄薫（イ・ヨンフン）・前ソウル大学教授の YouTube ＞
『１. 反日種族主義を打破しようシリーズを始めるにあたって』
西岡力
日本キリスト者オピニオンサイト
-SALTY- 主筆
モラロジー研究所教授、麗澤大学客員教授
● ８月２３日（水）の「産経新聞＜正論＞」に掲載された、韓国情勢と文政権に関する拙文です。
（産経新聞 2019.8.23.）
８月１５日、韓国ソウルで、大規模な反文在寅デモがあり、そこで親日スローガンが叫ばれたことは、ほとんど日本で伝えられていない。韓国は反日一辺倒ではない。むしろ、最近の特徴はこれまで表に出ることがほとんどなかったアンチ反日が多数出てきたことだ。保守派は、現在の韓国の反日が「親北反日」になっているとしてアンチ反日の声を高めている。
「親日」デモを読み解く
デモ参加者の多くは韓国の国旗・太極旗と米国の国旗・星条旗を持っていたが、日の丸を持っている人もいた。「今の反日は親北容共で韓国に有害だ」「現在の日本は敵でなく、共産主義と共に戦う味方だ」という演説が相次いだ。壇上からの「日本は友人」「敵ではない」「反日は愛国ではなく反逆」という呼びかけに参加者が抵抗なく唱和した。
日本で多数報じられた「ＮＯ安倍」プラカードを掲げた反日デモは、面積や密度からして「親日」デモより動員数は少なかった。
井草晋一：SALTY 編集長
・ピヨ バイブル ミニストリーズ 代表
・Piyo ePub Communications 代表
「電子書籍」と「POD版」の発売
５月２８日に販売開始となった「電子書籍」に続いて、Amazon POD版（プリント・オン・デマンド）が、７月２２日に出版開始となりました。
Amazon の「プリント・オンデマンド」とは、一冊からでも高品質の「印刷本」として購入できるものです。
「電子書籍」と同じデータからAmazon の指定する取扱店（出版会社）を通じて出版され、Amazon の印刷会社で印刷・製本されて購入者の自宅に配送されます。
今は、便利な時代になりました。
著者としても、今までのように出版社で ５００冊、１０００冊の印刷をして、出版社経由で書籍の流通ルートにのせて販売したり、個人として大量の在庫を抱えることもありません。
特に、販売部数の少ない「キリスト教文書」の印刷本の、新たな出版・販売方法でもあります。
写真：日韓首脳会談（2018年5月9日） 外務省HPより
井草晋一：SALTY 編集長
・ピヨ バイブル ミニストリーズ 代表
・Piyo ePub Communications 代表
隣国（韓国）政府の姿勢と対応
韓国の文在寅（ムン・ジェイン）大統領は２月２６日の閣議で、「親日を清算して独立運動を適切に礼遇することが正義ある国に進む出発点だ」と述べました。
３月１日に日本の植民地支配に抵抗して起きた「三・一独立運動」から１００年を迎えるのを前に、支持層に訴えるねらいとみられる、とのことではありましたが、韓国の現政権の日本に対する姿勢が明確に現れていたと言えましょう。
昨年１２月２０日に起きた、韓国海軍駆逐艦による海上自衛隊 P-1 哨戒機に対する攻撃用レーダー（火器管制レーダー）照射問題に対する韓国政府の対応は、多くの日本国民に隣国の政府に対する疑問や不信感を起こさせるものでした。
また、韓国大法院（最高裁）が三菱重工業に元徴用工や元朝鮮女子勤労挺身（ていしん）隊員らへの賠償を命じた訴訟の判決に対して、韓国政府の対応がなされない中で、７月２３日に、原告を支援する韓国・光州の弁護団が差し押さえた同社資産の売却を裁判所に申請したことが明らかになりました。日本企業資産の売却手続きが取られるのは日本製鉄、不二越に続き三菱重工が３社目となります。