日本キリスト者オピニオンサイト
田口 望
大東キリストチャペル 教役者
大阪聖書学院 常勤講師
日本キリスト者オピニオンサイト -SALTY- 論説委員
「その時に備えて」の冊子の中には次の表現は見当たらないのですが、５月に天皇の代替わりが行われてから、わずか２か月足らずの間に、以下のような大変不適切な表現に私は既に３回も遭遇しています。みなキリスト教関係団体の講演や文書ではあるのですが、日時や場所、発言のでどころもみんな違います。その表現とは
田口 望
大東キリストチャペル 教役者
大阪聖書学院 常勤講師
日本キリスト者オピニオンサイト -SALTY- 論説委員
前回はイタリア、スペイン、フランスなどの共産党と日本の共産党とでは、民主集中制（党内独裁）があるかないかで、全然その様相が違うということをお話ししました。
しかし、ネット検索をすると、インターネット百科事典ウィキペディアの「日本共産党」の項目には、民主的で意見の多様性を認める「ユーロコミュニズム」の政党であるとあります。（2019年6月13日現在）
一方で、「ユーロコミュニズム」の項をウィキペディアで調べてみると（2019年6月13日現在）、日本共産党はユーロコミュニズムの政党ではないと書かれています。これはいったいどうしたことでしょうか？ “週の真ん中ストレート（13） ユーロコミュニズムを巡る暗闘 −田口 望−” の続きを読む
『キリスト教と日本』
ー 日本福音主義神学会西部部会「２０１９年度春季研究会議」開催ー
大阪市旭区の神学校、大阪聖書学院で６月１０日（月）に開催された研究会議には、１１０名の牧師や神学生が集い、時節にかなった基調講演や研究発表、パネル・ディスカッション、そして、熱心な質疑応答（Q&A）がなされました。
当日の運営担当者から伺った話では、当初、５０名くらいの登録が、直前になって参加者が急に増えてきたとのこと。
田口 望
大東キリストチャペル 教役者
大阪聖書学院 常勤講師
日本キリスト者オピニオンサイト -SALTY- 論説委員
『「その時に備えて」に備えて』はこのシリーズ内で案内していた順番を変えて今回もっともクリティークなことを論述しようと思います。すべては私の遅筆に起因します。ご容赦くださいませ。
田口 望
大東キリストチャペル 教役者
大阪聖書学院 常勤講師
日本キリスト者オピニオンサイト -SALTY- 論説委員
前回、私は、左のすべては悪いわけではなく、共産主義と名が冠していてもキリスト教主義に立脚しようとしているものすらあることを案内しました。
実際に世界に目を転じてみましょう。資本主義陣営、西側諸国にあり「共産党」で政権与党入りした国だってあるのです。小沢一郎氏が昨今提唱する野党の比例代表統一名簿作戦「オリーブの木」はもともと、イタリアがその典拠です。
イタリアの左派連合政権で、その中核をになったのは左翼民主党でその前身はイタリア共産党でした。また、フランスでも１９９７年の保革共存政権で社会党のジョスパン内閣にフランス共産党は2名の閣僚を送り込んで政権の一翼を担いました。こういう事例を見ると日本でも日本共産党と組んで選挙協力、はたまた共産党を含めた連立政権ってありに見てくる人もいるのでしょうが実際はどうなのでしょうか？
写真：絵画フランス革命「テニスコートの誓い」（Wikipedia より）
田口 望
大東キリストチャペル 教役者
大阪聖書学院 常勤講師
日本キリスト者オピニオンサイト -SALTY- 論説委員
私は本誌の週の真ん中ストレートにおいて、度々日本共産党の危険性について指摘し、その本質は、キリスト教と似て非なるものであり、「キリスト教の異端」「フォイエルバッハ急進派」と呼んでも差し支えないとまで申し上げました。
しかし、それは、私が右翼であるとか、現政権を支持していることを意味することではありません。また政治的に左の考えを持つこと自体がキリスト教倫理において罪だと言っているわけでもありません。むしろ、私自身のキリスト者としてのあり様をいくから披歴するならば、私こそが、左なのです。 “週の真ん中ストレート（11）良い左、ダメな左ｰ田口 望” の続きを読む
中川晴久
東京キリスト教神学研究所幹事
主の羊クリスチャン教会牧師
SALTY-論説委員
前回の「キリスト教界の反日的な傾向（１）」について、「反日的」というタイトルに対する批判を数人の方から頂きました。ただ、「反日的」という言葉については「予めご了承願います。」とお伝えした通り、この記事は世間から問われる「なぜキリスト教は反日的か？」の問いに答えるためのもの、となっています。この問いに真正面から答えることをしなければ、キリスト教会への「誤解」は、益々大きくなるばかりです。特に、真面目に福音宣教(伝道)活動を行っている日本の多くの教会や牧師たちのみならず、韓国系キリスト教会への風評的被害が拡大するだろう、と私は懸念しています。
私たちはキリスト者として、一般社会のキリスト教に対する正しい理解へ向け、丁寧な弁明が必要ですし、日本の教会の兄弟姉妹とともに、同じ信仰を持つ韓国の（特に在日の）兄弟姉妹をも守っていかねばなりません。改めてタイトルの「反日的」という言葉の使用について、ご理解を賜りますようお願い致します。
・ “キリスト教界の反日的な傾向（２）～その原因を探る～ −中川晴久−” の続きを読む
中川晴久
東京キリスト教神学研究所幹事
主の羊クリスチャン教会牧師
SALTY-論説委員
キリスト教界からなぜ反日的な声明がでるのか
元号「令和」の発表や天皇の皇位継承「御代替わり（みよがわり）」における昨今の世相を見ていると、皇室皇統が日本国民からとても大切に思われていることが分かります。譲位された上皇陛下御夫妻は、日本国民からとてもよく愛されていたことが改めて確認できました。
人が大切にしている事柄を否定して、物事が上手くいった試しはありません。
．残念なことに、私たちのキリスト教界からは様々な声明や宣言が表に出され、その多くは一般的な日本人の感覚からは「反日」的と言われても仕方ないものとなっています。
私たちキリスト者は、時代が要請する問いに回答を用意せねばなりません。また「真理」を体現するものとして自己批判を持ち、時に身を危険にさらしても語るべきは語らねばなりません。それがキリスト者の精神と心得ています。ゆえに、あえてここで「反日」という厳しい言葉を使用するのも、世間が要求する問い（この場合「なぜキリスト教界は反日的か？」）に対して、回答を用意する必要があるからです。この点については予めご了承願います。
明石清正
カルバリーチャペル・ロゴス東京 牧師
ロゴス・ミニストリー 代表
日本キリスト者オピニオンサイト -SALTY- 論説委員
明石清正牧師による「社会問題」に関する時事評論です。
「ロゴス・ミニストリーのブログ」に掲載された小論ですが、「SALTY」に、一部変更後、転載いたします。
非常に興味深い英文記事を読みました。昭和天皇とマッカーサー元帥とのやり取りを伝道者、故ビリー・グラハム氏が、マッカーサー氏本人から聞いた話です。
ニューヨークタイムズの記事1964年4月7日
General Told of Barring Offer To Create a Christian Japan
～～～～〜
ビリー・グラハム師は、ここで昨日、ダグラス・マッカーサー元帥がかつて彼に語ったことに言及し、裕仁天皇が、日本をキリスト教国にするという申し出られたことを、断ったということだ。
なぜ申し出を断ったのか、「一国民にどんな宗教も強制してはならない」からだと、元帥がグラハム氏に言った。このバプテスト派の伝道者が思い出すに、日本が降伏後、天皇は私的にキリスト教を国家宗教にする用意があると言明しておられたと、マッカーサー元帥が言ったということだ。
元帥は、「考える時間を下さい」とお願いした後、その提案を考慮し、天皇にお応えした。「いいえ、そのようなことはあってはなりません。どの国も、どんな宗教に対しても遵奉させるようなことがあってはいけません。自主的に行なわなければならないものです。」
ウォルドルフ＝アストリアにおける、市長朝食祈祷会にて、グラハム氏が説教し、元帥の死を哀悼を表した。彼は自分の説教の前置きとして、極東から帰国したばかりの時にあった会話を思い起こしていた。
～～～～〜 “キリスト教国家を申し出た天皇、断ったマッカーサー −明石清正 −” の続きを読む
３１年間、国民に寄り添い共に歩まれた両陛下の足跡は、国民の心に刻まれ、譲位された後も幾多の慰めと喜びとともに思い起こされることでしょう。
憲法の定める国民統合の象徴としての天皇皇后両陛下のご公務とお働きは、国民の様々な宗教的背景や信条、立場の違いを超えさせ、日本国民としての一致と一体感をより強固になさしめるものです。
皇室を戴く私たちの国日本は、「和」の文化の継承において、世界の人々と共に生きる喜びをもたらし、受け継がれてきた「武」の精神は、文字通り鉾（戈）を止めるという意味合いにおいて、世界平和の成就に貢献していくことでしょう。
また、皇室の悠久の歴史と伝統の中に伝えられてきた「愛されたごとくに人を愛する」という永遠の命令に、全身全霊をもって仕えて来られた歴代の天皇皇后両陛下のお姿は、人々の心を慰め和らがせる祭司の姿そのものと言えましょう。
私たち日本国民は、尊敬と敬意をもって新たな天皇徳仁陛下のご即位を喜び、令和の時代を共に歩みたいと念願いたします。
新天皇 徳仁陛下と雅子皇后陛下のこれからのご公務とお働きの上に、また、皇室の皆様の上に、神様からの豊かな慈しみと守りがありますようにと、心よりお祈り申し上げます。
（＊写真：宮内庁ホームページより）