『その時に備えて』に備えて(1) 信徒に罪を犯させるな! − 田口 望 −

田口望
田口望

 

 

 

 

田口 望
大東キリストチャペル 教役者
大阪聖書学院 常勤講師
日本キリスト者オピニオンサイト -SALTY- 論説委員

『その時に備えて』が教会に頒布されることに備えよう

昨年11月に「その時に備えて」と題して日本福音同盟社会委員会から、本年5月に行われる天皇の御代替わりについて考える小冊子が出版されました。

 しかしながら、この冊子には多くの行き過ぎ、偏り、非キリスト教的な思想を内包するため、教会に分裂をもたらし、教会を離れる人も出てくるのではと私は考えています。そこで、この冊子に対する応答として、オピニオンサイト ソルティーに緊急連続寄稿をすることといたしました。
 事態は急を要すると私は考えます。なぜなら、

週の真ん中ストレート(8)共産主義はキリスト教系の異端思想からはじまった  −田口 望−

反共主義
田口望
田口望

 

 

 

 

田口 望
大東キリストチャペル 教役者
大阪聖書学院 常勤講師
日本キリスト者オピニオンサイト -SALTY- 論説委員

日本のプロテスタントは歴史的に戦前、国家神道によって、弾圧をうけ辛酸をなめた過去があるので、いわゆる政治的な右の動きに対しては警戒を怠ることはありません。その一方で、左の政治的な動きに関しては日本の教会は歴史的に共産主義者に弾圧をうけたことがないので、驚くほど受容してしまっています。

世界的にはキリスト教は共産主義によって最も苛烈な弾圧を受け、(現在も世界中の共産主義諸国でクリスチャンは弾圧をうけ殉教しています。)左の政治的な動きに対して警戒をしているので、日本のキリスト教界の警戒レベルの低さは、異常であるといえましょう。

日本共産党というのは端的にいえばキリスト教の異端なんです。 “週の真ん中ストレート(8)共産主義はキリスト教系の異端思想からはじまった  −田口 望−” の続きを読む

現在の「福音派」の一部の言動と行動は、本当の「平和主義」の探求なのか? −井草晋一− 

SALTY <再・論説>

 

 

井草晋一SALTY 編集長
・ピヨ バイブル ミニストリーズ 代表
・Piyo ePub Communications 代表
・近放伝 IT伝道委員会・委員長

『現在の「福音派」の一部の言動と行動は、本当の「平和主義」の探求なのか?』(2016年8月17日)

 2年前の 2016年 8/17 付で facebook に記した私のコメントですが、現在も同様の状況であると感じています。

その時の facebook記事に幾つかの書籍の紹介も加えて、ブログに掲載しております。この度、あらためて「SALTY」の記事として<「再録・再掲載」>のコーナーで掲載いたします。

<最近の社会的動向>
・2015年9月17日 「平和安全法制関連2法」参議院本会議にて成立
・2017年6月15日 「改正組織犯罪処罰法」参議院本会議にて成立

なお、電子書籍(ePub):『平和の全人的理解に向けて』 ドルトン・ライマー著(注*1) は、私のブログから無料でダウンロードできます。(PDFファイルも)
< Windows PC の WEBブラウザ:Google Chrome の Readum でも読めます。>

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日本は戦時労働の実態を広報するための備えをせよ −西岡力−

11月29日 産経新聞に掲載された韓国最高裁の三菱重工への不当判決に対する談話

 

 

 


西岡 力

・モラロジー研究所教授、麗澤大学客員教授
日本キリスト者オピニオンサイト -SALTY- 主筆

日本は戦時労働の実態を広報するための備えをせよ

 先人たちが知恵を絞ってつくった日韓の国交正常化の枠組みを、根底から覆す判決が再び出た。今回の判決も「日本の植民地支配は不法だった」と論理がみられるが、日本は1910(明治43)年の日韓併合条約や併合の時期は合法だったとの立場で一貫してきた。韓国はその日本から1965(昭和40)年の日韓請求権協定で当時の国家予算に匹敵する3億ドルを受け取った。後になって日本の立場はけしからんから日本の民間企業に賠償させるというのは、これまでの日韓関係をあまりにも無視した判決で、到底容認できるものではない。

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事実を無視する韓国の戦時労働裁判 −西岡力−

 

 

西岡 力
「救う会」:北朝鮮に拉致された日本人を救出する全国協議会 会長
日本キリスト者オピニオンサイト -SALTY- 主筆
国基研企画委員・麗澤大学客員教授

事実を無視する韓国の戦時労働裁判


安倍晋三首相は11月1日の衆院予算委員会で、韓国最高裁判決が新日鉄住金に戦時労働の賠償を払うように命じた4人の原告について、「政府としては『徴用工』という表現ではなく、『旧朝鮮半島出身の労働者』と言っている。4人はいずれも『募集』に応じたものだ」と答弁した。日韓のマスコミが使い続けている「徴用工」という表現を首相が否定したのだ。
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「韓国の反日は差別主義」と韓国保守派が自己批判 – 西岡 力 –

 

 

西岡 力
 「救う会」:北朝鮮に拉致された日本人を救出する全国協議会 会長
日本キリスト者オピニオンサイト -SALTY- 主筆

「韓国の反日は差別主義」と韓国保守派が自己批判

◎韓国の反日は日本の統治が理由ではない

 私は今の韓国の「反日」は日本統治時代の体験から来るものではなく、北朝鮮と韓国親北左派によって1980年代以降に作り出されたものが大部分だと考えている。その分かりやすい証拠は、日本統治時代を経験した年長世代より、80年代以降、左傾化した学校教育に接した若い世代の方が「反日感情」が強いことだ。最近の海上自衛艦の旭日旗への反発も、ここ10年くらいの間に起こったものだ。2008年には海上自衛艦は旭日旗を掲げて韓国に入っている。


◎「反韓史観」の拡散

その背景を理解する鍵は、1980年代以降、韓国で急速に拡散した「反韓史観」がある。

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慰安婦問題で韓国にいかに反論すべきか – 西岡 力 –

 

 

西岡 力
 「救う会」:北朝鮮に拉致された日本人を救出する全国協議会 会長
日本キリスト者オピニオンサイト -SALTY- 主筆

慰安婦問題で韓国にいかに反論すべきか

 「慰安婦問題は戦時に幼い少女を性奴隷として連行していった人権と正義に関する自然法の問題であり、契約法論理を適用できないと伝えた」。2017年6月12日、韓国の与党「共に民主党」秋美愛(チュ・ミエ)代表が、訪韓中の二階俊博自民党幹事長らと会談した後、SNSに書いた内容だ。

 秋代表の説明によると、二階幹事長は両国間の約束なので慰安婦合意は守らなければならないと主張したという。それに対して秋代表は「約束なので守らなければならないというのは、契約法上の論理に過ぎない。被害者を脇に置いたまま、真実の発見にはいかなる努力もしなかった国がいくばくかのお金を出して合意したことに韓国国民は同意できないとはっきりと声を上げている」などと反論し「韓日慰安婦再交渉を要求した」とSNSに書いた。 “慰安婦問題で韓国にいかに反論すべきか – 西岡 力 –” の続きを読む

北の「交渉術」披露した平壌宣言 −西岡 力−

北方限界線

産経ニュース報じる
*著者の意向により産経新聞『正論』投稿記事(原稿)より転載。

 

西岡 力
「救う会」:北朝鮮に拉致された日本人を救出する全国協議会 会長
日本キリスト者オピニオンサイト -SALTY- 主筆

【正論】北の「交渉術」披露した平壌宣言

2018.9.24 11:00
モラロジー研究所教授・麗澤大学客員教授・西岡力

歓声に応える韓国の文在寅大統領(左)と北朝鮮の金正恩朝鮮労働党委員長=19日(平壌写真共同取材団・共同)
<写真>
https://www.sankei.com/column/photos/180924/clm1809240006-p1.html

 「餅をくれるはずのやつはそんな考えはないのにキムチの汁から飲んでいる」— 韓国のことわざで、拙速に自分の都合のいいように事態を考える愚かさを意味している。韓国の文在寅大統領と北朝鮮の独裁者、金正恩朝鮮労働党委員長が署名した「9月平壌共同宣言」を読んでそれを想起した。
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日韓揺らす徴用工判決に準備を −西岡 力−

産経ニュース報じる
*著者の意向により産経新聞『正論』より転載。

 

西岡 力
「救う会」:北朝鮮に拉致された日本人を救出する全国協議会 会長
日本キリスト者オピニオンサイト -SALTY- 主筆

【正論】日韓揺らす徴用工判決に準備を

2018.8.8 11:20
モラロジー研究所教授・麗澤大学客員教授・西岡力

 日韓関係を揺るがす重大事態が近く出現するのではないか。韓国の最高裁判所(大法院)が、日本企業を相手に韓国人徴用工らが起こした裁判で、日本企業の敗訴を確定する判決を近く下す可能性が高まっているからだ。

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戦争について考える(その2)−後藤望−

後藤望(ごとう のぞみ)
元航空自衛官、救難員として奉職。
現在は鍼灸師として西洋医学の隙間に落ち込んでいる人を助けたいと願っている。 将来はネット伝道師として働きたいと、現在JTJ宣教神学校で勉学中。 ベンチプレス105キロの体育会系クリスチャン。


憲法九条について

 安倍政権は、今までタブーとされてきた事に対して着手しようとしていることから、政権を強く批判する方々がおられます。一般社会と同様、キリスト教界の中にも安倍首相批判の動きに同調する人も、少数とはいえ存在します。その是非はともかくとし、その非難の大きな理由が憲法九条改正の問題だと思われます。

 憲法改正の問題は、九条二項をそのまま残して新たな文言を書き加える「加憲」と、二項そのものを削除しようとする「改憲」がありますが、ここではその詳細について書くことを控え、まず憲法九条そのものの持つ意味と、そこから導き出される問題、そして「中立」について考えてみたいと思います。

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