大いなる希望と新たな福音宣教(その1) −井草晋一−

写真:「ペテロ召命教会」 写真提供:額賀ひとみ
「聖書とパンダリングローズ」 「教会成長読本」

 

ピヨ バイブル ミニストリーズ
代表 井草晋一

SALTY論説委員
Piyo ePub Communications 代表
日本メノナイトブレザレン教団
武庫川キリスト教会 協力牧師

大いなる希望と新たな福音宣教(その1)

一つの論説の紹介:『衰退する教会への “11の希望の兆し”』

バブル経済の実質的な崩壊(*1)から32年、そして、2020年1月から3年余りにわたった新型コロナウィルスの世界的なパンデミック(*2)による社会・経済の低迷から、早くも5年が過ぎようとしています。

(*1)バブル経済の崩壊:1990年末に大蔵省(現・財務省)が金融機関に通達した土地関連融資の「総量規制」と、不動産・建設業・ノンバンク向け融資の実態報告を求める「3業種規制」を引き金として、1991(平成3)年から始まり、その後、長期にわたり日本経済は低迷状態に陥った。)

(*2)世界保健機関(WHO)は、2023年5月5日、新型コロナウイルスに関する緊急事態宣言を終了すると発表。日本では、同年5月8日から、新型コロナウイルス感染症について、感染症法上の位置付けが2類相当から5類感染症に変更された。

日本のキリスト教会の現状

このような社会情勢の中で、あらためて日本のキリスト教会の現状を見ると、北米の教会やヨーロッパの教会の現状にすこしづつ似てきているように感じられます。あるいは、そのすぐ後を歩んでいるのではないかと思わされます。
その意味するところは、多様な価値観を標榜する時世の流れの中で、キリスト教信仰の良き遺産や聖書に根差した価値観が次第に顧みられなくなっていくという現実です。その行き着く先は、まさに「停滞」を通り越して「衰退」の危機ではないでしょうか。

けれども、長いトンネルの中を歩んできた日本の教会、また、キリスト者一人一人であるかもしれませんが、今こそ、大いなる希望と新たな福音宣教の働きや領域が輝きを増して目前に広がって来ています。

「大いなる希望と新たな福音宣教」について、一つの論説(『衰退する教会への “11の希望の兆し”』)と一冊の書籍(『教会成長読本』)をご紹介します。

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パリ五輪開催式の反キリスト性 − 明石清正 −

明石清正
SALTY論説委員
カルバリーチャペル・ロゴス東京 牧師
ロゴス・ミニストリー 代表

 2024年仏五輪の開会式は、大きな騒ぎとなった。マリー・アントワネットの斬首の演技、そして、トランスジェンダーによる露骨な踊りがあり、男性の陰部も見えていた。そして、主の晩餐を模したからかいがあり、その前に現れた青色の男は、酩酊の神ディオニュソスを模していた。それから別に、演技で青白い馬が登場したが、これは黙示録6章に出てくる「死」という名の、青白い馬を容易に想起させるものだった。

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韓国与党惨敗で政権運営に厳しさ増す −西岡力−

写真:尹錫悦(ユン・ソンニョル)大統領  2023-3/16

 

 

西岡力
日本キリスト者オピニオンサイト -SALTY-  主筆
麗澤大学特任教授
国基研企画委員兼研究員

2024.04.15 (月)

韓国与党惨敗で政権運営に厳しさ増す

 4月10日、韓国で国会議員選挙があった。韓国の国会は300議席の1院制で、任期は4年で解散はない。1回の選挙でその後1年間の立法府の力関係が決まる。結果は与党「国民の力」が108議席しか取れず、惨敗した。第1野党の「共に民主党」が175議席、曺国・元法相が3月につくった祖国革新党が12議席、その他野党5議席で、野党の合計は192議席だ。

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北の揺さぶりに日本は原則を曲げるな −西岡力−

 

 

西岡力
日本キリスト者オピニオンサイト -SALTY-  主筆
麗澤大学特任教授
国基研企画委員兼研究員

北の揺さぶりに日本は原則を曲げるな

北朝鮮の金正恩政権の対日姿勢が突然硬化した。岸田文雄政権はこれまでと全く変わらない原則的なことを言っているだけなのに、北朝鮮はそれを問題視し、いかなる接触も交渉も拒否すると高官が繰り返し表明している。

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日本キリスト者オピニオンサイト−SALTY− 創設6周年のご挨拶 − 木下春樹 −

写真:「第7回 日本伝道会議」SALTY 分科会
9月21日(木)分科会31
『日本宣教へのパラダイムシフトを考える』
主講師:後藤牧人・西岡力

 

 

日本キリスト者オピニオンサイト −SALTY− 代表
網干キリスト教会 牧師
 木下春樹

日本キリスト者オピニオンサイト−SALTY−
創設6周年のご挨拶
 

皆様に支えられて、SALTY が6周年となりました。感謝申し上げます。

この6年間、コロナ騒ぎやウクライナ問題、ハマス問題など激動の時となりました。
バイデンvsトランプ選挙騒ぎもありました。
 
ネットの普及とマスコミ& マスメディア、そして SALTYの発信
 ネットが普及し、現場からや専門家が直接発信するので、大きなマスコミ&メディアは取材力の乏しいことが露呈しました。
米国の新聞を丸写しの日本の新聞はトランプ当選を予想できなかったし、パレスチナ問題のテレビでの解説は、腹が立つほど無知丸出し。我々クリスチャンは現地にいる知人の生の情報を受け教会内で伝えられるけど、マスコミ記者は、あらゆるジャンルを扱うので、ある意味、ただの素人なのでしかたありません。
 我々は聖書とキリスト教関係を専門として発信し、アクセス数はそれほど目を引くものはないとしても、著名なジャーナリストも見ておられるようで、生に近い情報をお届けして、参考になっていることがわかりました。

そして我々も驚くような、表に出せないけど、すごい人たちとの人脈が続々とできてきて、武者震いがおきています。
地味であっても一定の社会的影響力を持っていることがわかり、励みになっています。

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織田元空将の正論に申し訳ない−西岡力−

 

 

西岡力
日本キリスト者オピニオンサイト -SALTY-  主筆
麗澤大学特任教授
国基研企画委員兼研究員

織田元空将の正論に申し訳ない

産経新聞 令和6年2月8日

1月16日付「正論」(産経新聞コラム)で元空将の織田邦男氏が書いた「憲法に自衛隊明記が必要な理由」を読んで私は恥ずかしくてならなかった。織田氏は結論でこう書いた。

<国防という崇高な使命を果たす自衛隊を憲法に明確に位置付ける。自衛官に名誉を与えるだけでなく、国民に国防の当事者意識を持たせることになる。「13・2%」という異質性は、大いに改善されるだろう。ひいては抑止力強化に繫(つな)がり、結果として平和が守られることになる>(13・2%は「もし戦争が起こったら国のために戦うか」の問いに「はい」と答えた日本人の比率)

民間人が率先すべき論陣

自衛隊員に名誉を与えるべきというこのような論説を、命がけで国防に従事してきた元自衛官自身に書かせてはならないと私は考えてきた。われわれ民間人が率先してその論陣をはるべきだからだ。

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【対談】西岡×中川「統一協会解散請求への疑義」8−中川晴久−

【 教団の実像見た潜入劇 】


西岡
 そもそも中川牧師は旧統一協会とはどのような関わりをもっていたのですか。

中川 西岡先生も述べたようにキリスト教にとって旧統一教会は異端ですから異端の動きを二十五年間ウォッチしてきました。全国弁連の集会に参加したこともあります。ただ、この間、私の中でどうしても腑に落ちなかったのが、全国弁連界隈で聞かされる教団の話と、拉致や監禁などをされずに自然と信仰が失せて教団を離れた「自然脱会者」から聞く教団の話があまりにギャップがありすぎることでした。教団が悪いにしたって実際は一くらいの悪さが、十くらいの悪辣極まる話に膨らんだり、盛られている。そんな違和感がありました。そこで私は自分の素姓を明かさずに教団に入りこみ、教団の動きや真の姿を探る〝潜入取材〞を敢行したこともあります。

【対談】西岡×中川「統一協会解散請求への疑義」7−中川晴久−

【 イギリス政府の先例 】




西岡
 公平に見るという意味で、先ほど言い足りなかったことがあります。それは二〇〇九年にコンプライアンス宣言を教団が出したでしょう。そのあとは裁判を起こされる数も確か四件だけで、かなり状況は変わってるんですよね。
中川 そう。拉致監禁による強制改宗が不法行為に当たるという司法判断が確定した二〇一五年以降は、この手法はさすがに彼らも使えなくなりました。すると二〇一六年以降の献金については教団に対する訴訟提起がなくなったのです。
 表では「教団にだまされた」「教団はけしからん」と言いながら、裏では重大な人権侵害を繰り広げ、個人の尊厳を踏みにじって、裁判の原告として教団を追及する。ですが、裏のシステムは伏せられていて、キリスト教会ですらこうした人権侵害にキリスト教の関係者が手を染めていた事実は今も全くといっていいほど語られていないのです。
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【対談】西岡×中川「統一協会解散請求への疑義」6−中川晴久−

【 ディプログラミングという闇 】

中川 私が指摘したい「隠された真実」の筆頭はまず、何よりも旧統一教会の信者がこれまで突然拉致されて監禁下で強制改宗をさせられる事件の被害に遭ってきたことです。全国弁連がこうした拉致監禁で強制改宗された元信者を長年にわたって利用し、教団追及の裁判闘争を展開してきたことは全くといっていいほど明らかにされていません。これが全く無視されている。

 今回、文化庁が解散の根拠として、旧統一教会が敗訴し、不法行為や教団の使用者責任が認められた民事訴訟判決二十二件(請求時には三十二件に増加)の原告二百三十一人のうちの百二十八人は実は同じような拉致監禁によって強制棄教させられた人たちで占められているのです。憲法三八条「強制、拷問若しくは脅迫による自白又は不当に長く抑留若しくは拘禁された後の自白は、これを証拠とすることができない」に抵触しうると考えています。
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【対談】西岡×中川「統一協会解散請求への疑義」4−中川晴久−

【 法の下の平等はあるのか 】



西岡 過去に刑事事件を起こし、解散命令の請求が出されたけれども解散命令は却下された宗教法人があります。

 法友之会は一九九〇年、教祖と信者七人が海岸で懺悔をさせると称し、信者に暴行を加え溺死させた。世界救世教は一九六八年、幹部らが信者に心霊療法を施し死亡させ、理事二人が贈賄容疑で逮捕されました。
 いずれも教祖や教団幹部による刑事事件です。こうした先例がありながら民事訴訟判決にまで適用対象を拡大して解散命令請求に踏み切るからには、懺悔させるとして溺死させることや心霊療法による死亡、それ以上にひどいことが旧統一協会で行われていたことが誰の目にも明らかであれば、基準が変わることも、まだ理解できます。しかし、繰り返しますが、そうした事情は見当たりません。
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